昨今、キャリアアップのために転職を行う方が増え、離職率は今後増加すると考えられます。しかし、人が離職するのはキャリアアップのためだけではありません。この記事では、国が出している資料から会社を辞める理由ランキングを作成し、優秀な人材が退職しないためにはどうすればよいかについて解説していきます。ぜひ最後までご覧ください。
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離職する主な理由
雇用動向調査
2021年8月31日に厚生労働省が発表した「令和2年雇用動向調査」では、令和2年(2020年)の1年間における、就職した人や離職した人の数を調査しています。
データによると、2020年には、入職(就職)した人が71,034,000人、離職した人が72,721,000人で離職した人の数が多いことがわかります。では、どのような理由で離職してしまったのでしょうか。
退職した理由ランキング
国が出した資料をもとに退職した理由ランキングを作成しました。結論から申しますと、
- 給料
- 人間関係
- 自分の環境の変化
- 入社してみたらなんか違った
の4つが退職する理由の大部分になります。
詳しく見ていきましょう。
転職者が前職を辞めた理由
下の表は2020年の1年間で転職した方が前職を辞めた理由をまとめたものです。

男性の離職理由ベスト5
- 定年・契約の期間満了 16.0%
- 給料等収入が少なかった 9.4%
- 職場の人間関係が好ましくなかった 8.8%
- 労働時間、休日等の労働条件が悪かった 8.3%
- 会社の将来が不安だった 7.1%
女性の離職理由ベスト5
- 職場の人間関係が好ましくなかった 13.3%
- 定年・契約の期間満了 12.7%
- 労働時間、休日等の労働条件が悪かった 11.6%
- 給料等収入が少なかった 8.8%
- 会社都合 8.1%
以上のことから
定年まで勤めあげた方や会社都合で仕方なく離職した方もそれなりにいるが、
雇い止め等で更新されなかった方やより条件の良い職場を探して転職をした方が多い
ということがわかります。
さらに、理由としては、よりよい条件を求めて離職した方が多く、その条件の内容で多いものは
- 職場の人間関係
- 労働条件
- 給料
の3つであり、全体の約3割もの理由にあたります。
さらに注意深く表を見ると、女性は男性と比べて
- 結婚
- 育児・出産
- 会社都合
の割合が多いことに気づきます。
これは、裏を返すと、結婚・育児出産を機に仕事が続けられなくなった、と捉えることができます。
子供・若者白書
平成30年には、内閣府から「子供・若者白書」が発表されています。
この調査では、若者が、働くことをどう捉え、職業選択に際してどのような事柄を重視しているのか、就職後にも学び続けることを希望しているのか、将来に対してどのような展望を持っているのか、などについて、過去の調査結果とも比較しながら分析した結果を紹介するとともに、若者に対するキャリア形成支援等について参考となる取組を紹介しています。
初職の離職理由
以下の表は、初職の離職理由(複数選択可)についての回答をまとめたものになります。

初職の離職理由(複数回答) ベスト5
- 仕事が自分に合わなかったため 43.4%
- 人間関係がよくなかったため 23.7%
- 労働時間、休日、休暇の条件がよくなかったため 23.4%
- 賃金が良くなかったため 20.7%
- ノルマや責任が重すぎたため 19.1%
初職の離職理由で最も重要な理由 ベスト5
- 仕事が自分に合わなかったため 23%
- 人間関係が良くなかったため 10%
- 結婚・子育てのため 8.5%
- 健康上の理由で勤務先での仕事を続けられなかったため 7%
- 労働時間、休日、休暇の条件がよくなかったため 6.8%
以上のことから、自身の周りの環境が変わり、仕方なく離職することになった方も一定数いますが、
- 入社したものの、自分が想像していた仕事の内容と違って離職した方
- 上司との関係に悩んで離職した方
が多いということがわかります。
理由としては、会社が工夫すれば解決できる内容が多いのも特徴です。
退職する理由ランキング まとめ
以上を踏まえると、
①入社前と想像していたものと違った(働き方・賃金・昇給・職場の雰囲気・教育せず放置等)
②身の回りの環境の変化(出向・結婚・出産育児等)で続けられなくなった又はより良い環境を求めた
の2点が会社を退職する大きな理由となります。
最後に
最後までご覧いただき、ありがとうございました。
これらの理由を改善しないことには、離職率は改善せず、優秀な人材に残ってもらえない企業になってしまうでしょう。
優秀な人材が離職しない方法については、こちらの記事にまとめております。ぜひ併せてご一読ください。

また、離職率を下げると受けられる助成金があります。詳しくはこちらの記事にまとめております。
従業員が安心して働ける会社づくりの一助になることができれば幸いです。
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